はじめに：外資＝英語ペラペラじゃないと無理・・・は誤解です
外資系企業への転職を考えるとき、多くの人が最初に不安に感じるのが「英語力」。
「英語が完璧じゃないと採用されない」「面接は英語で行われる」というイメージを持つ人は非常に多いです。
しかし、外資で採用担当として働いてきた経験からはっきり言えるのは、
外資の日本法人では、英語をほとんど話さなくても問題なく働けるポジションはたくさんあるという事実。
実際、英語の読み書きさえできれば業務が回るローカル部門は非常に多く、面接も日本語100％というケースは珍しくありません。
この記事では、
「Job Description 」だけを使って、英語面接の有無の外資ポジションを見抜く方法
を、実務経験ベースで徹底的に解説します。
【補足】本記事では「Job Description（JD）」という言葉を使います。
外資系企業では募集要項を「Job Description（職務記述書）」と呼ぶことが一般的です。
本文では日本語の募集要項と同じ意味で使用しています。
外資系企業でも「英語を話さなくていい」求人が多い理由とは？
外資と聞くと「常に英語が飛び交う国際的な職場」を想像しがちですが、現実はかなり違います。
大手外資日本法人でも、
- 本社からの資料や社内メールの「読解」がメイン
- 英語でメールを数通やり取りする程度
- 日常業務はほぼ日本語
- 社内の打ち合わせは100％日本語
- 顧客が日本企業なら、英語を話す機会は自然と減る
という環境が多数存在します。
実際、私が働いていた会社やプロジェクトとして関わった会社でも、日本事業の多くはローカル運用で完結しており、「英語が読めればOK」というポジションは非常に多かったです。
外資＝英語漬けという固定観念のほうが、実態と少し離れているかもしれません。
外資系と英語力の関係については、こちら↓の記事でも解説しています。
英語を話す必要性は「仕事内容」よりも「レポートライン」で決まる
英語をどの程度使うかは、仕事内容ではなく、誰にレポートするのか（報告ライン）」でほぼ決まります。
これは求職者が最も誤解しやすいポイントです。
英語必須のパターン（確定レベル）
- 直属の上司が外国人
- レポートラインが海外（APAC/HQ）
- 定例会議がグローバル単位で設定されている
この場合、
→ 1on1や評価面談は英語
→ 週次・月次のレポートも英語
→ プロジェクトの報告会も英語
業務・レポートの「核」が英語になるので、面接も英語が入る確率は極めて高い。
英語不要のパターン（ほぼ日本語で完結）
- 上司もメンバーも日本人
- レポートラインが完全に日本法人内
- HQとのコミュニケーションは「読み書き中心」
- 日本市場向けの顧客対応（完全日本語）
この場合、
面接は日本語100％ということが普通です。
外資でもローカルチームは「完全日本法人」として活動しているため、英語使用は驚くほど少ないのが実際。
プロジェクト型で英語が発生する特殊ケース
例えば、
- グローバル横断のITプロジェクト
- 海外チームと進める改善施策
- 国を跨いだシステム刷新案件
こういった場合は英語でのコミュニケーションが必要になることもあります。
ただし、現場では英語が得意な人だけをアサインする文化があるため、
→ 「英語が話せないから困る」という人はそもそもプロジェクトに参加しない
という構造になっていることが多いです。
Job Description の英語要件を読み解く：表現ごとの本当の意味を解説
Job Description に書かれた英語要件は、英語の使用頻度、英語面接の有無に明確なシグナルがあります。
「ビジネスレベル英語」＝実務で話す前提（英語面接の可能性高）
ビジネスレベルの英語力を求めると記載があった場合は、
- 選考プロセスのどこかで英語面接が確実に入る
- 入社後も会議で英語を話す場面が多い
- 本社側の基準に合わせて少し高めに書かれているケースも多い
ただし実態としては、
「完璧なビジネスレベルの英語力」ではなくても「伝わればOKレベル」でも仕事はまわる
というケースも多いです。
「日常会話レベル」＝実質ほぼ使わない（読み書き中心）
日常会話レベルの英語力と記載がある場合は、
- 通常業務で英語を話す機会は少ない
- 面接も日本語のみの可能性が高い
- チャットやメールで簡単な読み書きができれば問題なし
- 完全英語オンリーの面接はほぼ起きない
今は翻訳ソフトやAIがあるので、
「読み書きだけある程度できれば何とでもなる」環境が整っているともいえます。
Job Description から「英語負荷レベル」を3段階で見抜く方法
Level 1：英語実務ほぼなし／面接も日本語のみ
- 英語要件：日常会話歓迎、英語できれば尚可→ 英語は読解中心で十分
- 顧客：日本企業のみ
- レポートライン：日本法人
ほぼ英語を使わずに仕事を回すことが可能ですが、将来的に英語を使いたいという希望がある人や、国際的な環境で仕事をしたい人には物足りなさを感じるかもしれません。
そのような希望がある人は会社内で英語を使うポジションがあるかどうかを見極める必要があります。
また、外資である以上、
全社メールや一部資料が英語で届く程度の読み書き負荷は発生します。
翻訳ソフトで対応できるレベルのため、英語が苦手でも業務に支障はありません。
英語をほとんど使わない外資を選びたい人、「まずは外資の雰囲気だけ経験したい」人には最もチャレンジしやすいゾーンです。
Level 2：読み書き中心/英語面接の可能性は少ない
- 英語要件：日常会話レベルの英語力・読み書き出来る方→ 外資初心者でも狙える「ボリュームゾーン」
- 海外とのやり取り：メール／チャット中心
- 会議は基本日本語
このゾーンの求人が多いです。会議で英語が必要なケースもありますが、同じチーム内にいる英語が得意な人がリードしてくれるので、自分が得意ではなくても業務に支障がありません。
英語が現時点で得意ではないけど、将来的に英語を使いこなして仕事をしたいという人にはおすすめです。
英語を勉強しながら実務でも英語を使う機会を増やしていける求人が多いと思います。
面接も日本語のみでOKなケースが多いです。
仮に外国人との面接が設定されても、候補者の英語力だけで合否が決まるケースは少なく、日本語が全く分からない外国人がアサインされる可能性はかなり低いです（企業によって例外はありますが）。
Level 3：スピーキング必須／面接も英語比率高め
- 英語要件：ビジネスレベルの英語力必須
- レポートライン：APAC/HQ
- 上司が外国人 or 上司の上司が外国人
- グローバル会議が週次である
日常的に英語を話す必要があるポジションです。
選考プロセスのどこかで必ず英語面接があり、複数回設定されることも。
直属の上司が日本人でもその上が外国人の場合は、英語面接があります。
英語の使用頻度と出世の関係性については、こちら↓の記事もチェックしてみてください。
英語力より「職務経験の関連性」のほうが重視される場合も
外資の選考において、英語力はもちろん重要ですが、
最も重視されるのは「経験の深さとスキルの一致度」。
たとえ英語が苦手でも、
- 実務経験がマッチしている
- 日本市場に強い
- 顧客理解に優れているなら選考を通過させたいと考える企業は非常に多い。
英語に苦手意識があるからといって、外資転職を諦める必要はまったくありません。
専門性を重視する外資系の採用については、こちら↓の記事も参考にしてください。
【FAQ｜外資×英語負荷レベルについてよくある質問】
Q1. 英語が苦手でも外資に応募して問題ないですか？
問題ありません。
日本法人の外資では、英語をほとんど使わず日本語だけで業務が進む「ローカル運用」の部署が多く存在します。
Job Description の英語要件が「日常会話レベル」「読み書き歓迎」の場合は、英語面接がないケースも普通にあります。
Q2. 英語面接の有無は本当にJob Description だけで判断できますか？
100％ではありませんが、80〜90％は判断可能です。
特に以下の記述は強いシグナルになります。
- 「ビジネスレベル必須」 → 英語面接ほぼ確定
- 「日常会話レベル」 → 面接日本語中心
- 「APAC/HQへレポート」 → 英語面接確定で英語の使用頻度も高い
Q3. 外資は本当に英語力より経験の一致度が優先されるのですか？
ローカルオペレーションが中心の外資では、
- 経験の深さ
- 日本市場の理解
- 顧客対応スキル
のほうが即戦力として評価されます。
英語力は入社後に伸ばせるため、面接時点で完璧である必要はありません。
Q4. 外資に入ったら、必ず英語を使うようになりますか？
部署によります。
英語を全く使わない部署もあれば、読み書き中心、スピーキング中心の部署もあります。
英語使用頻度の9割は、
レポートライン（報告先）× 顧客構造
で決まります。
Q5. 英語をほぼ使わない外資から入って、後から英語を伸ばすことはできますか？
できます。
実際、多くの人が次のような形で英語を使う機会を増やしています。
- 社内のグローバルプロジェクトに参加
- 海外チームとの共同タスクに手を挙げる
- 英語使用頻度の高い部署へ異動
- グローバル会議にオブザーバー参加
まずは「英語負荷が低い外資」から入り、
入社後に徐々に英語の接点を増やすキャリア戦略も有効です。
Q6. 日本語が分からない外国人面接官に当たる可能性はありますか？
Level1〜2（日常会話・読み書き中心）では非常に稀です。
ほとんどの場合、
日本語を理解できる外国人 or 日本語話者が面接官として設定されます。
ただし企業によって例外があるため、
不安な場合は事前にエージェントや採用担当に確認するのがおすすめです。
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