「外資ってクビになりやすいって本当？」
そんな不安を抱えて外資系への転職をためらっている人も多いのではないでしょうか。
実はそれ、よくある“誤解”なんです。
本記事では、外資で働いてきた筆者の経験をもとに、解雇の実態や退職リスク、安心して働けるポイントを解説します。
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外資は誤解されている
今回は、外資系企業についてよく誤解されている点のひとつをご紹介します。
それは「外資は簡単にクビになる」というイメージです。
外資で働いてみたいけれど、「すぐに解雇されそうで怖い」と感じている人も多いのではないでしょうか。
結論から言えば、そんなことはありません。
なぜなら、外資系企業であっても日本国内で事業を行っている以上、当然ながら日本の労働法が適用されるからです。
アメリカ発の映画やニュースで、即日解雇になりオフィスから私物を箱に詰めて出ていくようなシーンを目にして、「外資＝即解雇」というイメージを持ってしまった人も多いかもしれませんが、日本ではそのようなことは起こりません。
仮に解雇される場合でも、日本の労働法に則って正当な手続きを踏む必要があります。
解雇リスクは外資系企業だけではない
大規模なリストラや解雇といえば、なぜか「外資ならでは」と思われがちですが、実際は日系企業でも起こっています。
「日本企業は終身雇用で安心」という神話が根強く残ってはいるものの、現実には誰もが知っている大手企業でも、数千人〜数万人規模の人員削減が発表されるケースは少なくありません。
最近では、パナソニックや日産の事業再編がニュースになったことも記憶に新しいですね。
外資系で働く上でのリアルな注意点
とはいえ、外資と日系企業ではカルチャーや採用の考え方に違いがあるのも事実です。
最も大きな違いは、中途採用が多く、人材の流動性が高いこと。
もちろん外資系大手でも、新卒から入社し長年働いている人もいますが、全体で見れば少数派です。
事業のスピードが早く、組織変更も頻繁なため、新しい人が常に入ってくる一方で、退職していく人も多くいます。
例えば、私が働いていたアメリカ系大手IT企業（日本国内で数千人規模）では、毎年約10％の社員が離職していました。
この10％の大半は自発的な退職で、一部にパフォーマンスや勤怠の問題で退職勧奨を受けた人がいた程度です。
「同期と一緒に定年まで働きたい」というような考え方の人にとっては、正直、外資の環境は合わないかもしれません。
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割り切りも大事
事業再編やカルチャーの違いによってパフォーマンスを発揮できなかったケースなど、誰にでも起こり得ることであり、100％避けることはできません。
もしも運悪く解雇や退職勧奨を受けることになった場合は、割り切ることも必要です。
多くの外資系企業では、自発的ではない退職の際には、severance package（退職手当）が支給されるため、会社側としっかり交渉し、できるだけ良い条件で退職できるよう準備しておきましょう。
条件は役職や勤続年数によって異なりますが、数ヶ月分〜18ヶ月分程度の支給が一般的です
日本進出間もない企業にはリスクとチャンスがある
もう一点注意したいのは、「日本撤退のリスク」です。
大手企業であっても、採算が合わなければ日本市場からの撤退や部門のクローズは起こり得ます。
特に、日本進出したばかりの外資系企業では、ビジネスの見込みが立たなければ、数年で撤退という判断もあり得ます。
しかし、初期メンバーとしての入社は、大きなチャンスにもなります。
事業がうまくいけば裁量が広がり、昇進や報酬アップのスピードも早いです。
この点は、日本のスタートアップ企業に入社するのとよく似た構造ですね。
外資系への転職に不安を感じすぎる必要はない
外資系企業は人材の流動性が高く、中途採用でも馴染みやすい組織です。
パフォーマンス次第で高い報酬を得られるチャンスがあるのも魅力のひとつ。
リストラや退職勧奨といったリスクは確かに存在しますが、それはもはやどの企業・どの国で働いていても変わらない時代になっています。
自分のスキルや経験を活かせる場所を探す中で、外資系企業も選択肢のひとつとして前向きに検討してみてください。
